近年、新しく供給されるマンションは、次第に建物の仕様が改良される傾向にあるので、過去の標準的な劣化傾向に基づいて長期修繕計画を策定することにも問題がある。一方、マンションによっては、新築時の不十分な工事などによって建物の初期劣化が一般の劣化傾向より早く表出することもある。このような場合は、早期のうちに適切な対策を講じないと、劣化を促進させてしまうことがある。以上のことから、入居時または新築間もない時期に設定された長期修繕計画は、入居後四〜五年目をめどに見直すのが望ましいといえる。
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建物が四〜五年を経過すると、ひびわれなどのコンクリートの初期劣化現象がおおむね表出してくるので、第一回目の外壁を中心とする大規模修繕工事を何年ごろに実施するのがよいか、おおよそ想定することができる。入居後四〜五年目は、管理組合運営がようやく軌道に乗り出す時期でもあるので、長期修繕計画の見直しを契機にして、建物の保全に対して居住者意識の昂揚をはかることができれば、以後の管理組合運営にとって有意義である。