資材により価格転嫁に格差

2011.11.12

世界的な燃料、原料価格の上昇が、建材メーカーに大きな影響を与えている。販売価格への転嫁は建材によって差があり、需要が減少している建材は、企業のコストダウン努力で吸収できるとされる。建材の中でも鋼材については、国際的な需要増により2004年から価格の上昇が続いている。いったんは落ち着きを見せたものの、都市部の再開発を中心とした建設需要が好訓をキープしており、需給逼迫を背景に建築用鋼材の価格は、再度上昇すると見られる。

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とくに異形棒鋼の価格は、1年間で1tあたり1万円程度の上昇が見られ、需給のタイト感も続く。一方、相次ぐ資材盗難で社会問題にまで発展した銅やアルミなど非鉄金属の価格鳥騰は、ようやく落ち着きを見せ始めた。しかし、04年後半からのアルミ地金の値上がりにより、アルミサッシメーカーは大打撃を受けた。今後も利益確保に向けて、販売価格への転嫁が不可欠な状況にある。ゼネコンやハウスメーカーとの値上げ交渉は思うように進んでいないという。あるメーカーのトップは「なんとか利益が出せる水準まで戻せたが、まだ満足はできない。地道にお願いを続けていく」と需要家に理解を促している。